リスクレベルが「中」以上の手術を施行した患者352人のうち、250人に肺血栓塞栓症の予防対策を実施しました。
肺血栓塞栓症は重篤化する可能性があるため、手術の種類や侵襲度、患者様の全身状態などを考慮し、個々の患者様に応じた適切な予防を行うことが重要です。
当院では、患者様ごとの血栓塞栓症リスクを評価した上で、弾性ストッキングや間欠的空気圧迫法、抗凝固療法等の必要な予防策を選択しています。
今後も適応を適切に判断し、安全な周術期管理を努めてまいります。

血液培養が必要と判断された患者274人のうち、247人に２セットの血液培養を実施し、実施率は90.15％でした。
菌血症や重症感染症が疑われる場合には、原因微生物の検出率を高め、皮膚常在菌などによる汚染との判別にも有用であることから、適切なタイミングで２セット採取することが重要です。
当院では、感染症が疑われる患者様に対して血液培養２セットの採取を基本とし、患者様の状態や採取時の状況を踏まえて適切に対応しています。
今後も血液培養の適正な実施を徹底し、感染症診療の質の向上を努めてまいります。

広域スペクトル抗菌薬を使用した患者595人のうち、280人に細菌培養検査を実施し、実施率は47.06％でした。
広域スペクトル抗菌薬は重症感染症などに対して重要な治療手段である一方、原因微生物を適切に把握し、治療薬を選択・調整することが抗菌薬の適正使用につながります。当院では、患者様の感染部位や重要度、臨床経過などを総合的に判断し、必要に応じて細菌培養検査を実施しています。今後も培養検査による原因微生物の同定と薬剤感受性の確認を推進し、適切な抗菌薬選択と最適化に努めてまいります。

入院患者延べ44482人のうち、転倒・転落の発生は44件で、発生率は0.99％でした。
入院中の転倒・転落は、患者の疾患や身体機能、服薬状況、認知機能などさまざまな要因が関与するため、入院時から個々の患者様のリスクを評価し、適切な予防策を講じることが重要です。
当院では、転倒・転落リスクの高い患者様について、多職種で情報を共有しながら環境整備や見守りなどの対策を行っています。
発生した事例について原因を検討し、再発防止につなげることで、より安全な入院環境の確保に努めています。

転倒・転落は、骨折や頭部外傷などが疑われる場合には、患者様の状態を迅速に確認し、必要に応じて画像検査等を行うなど、重症化を見逃さない対応が重要です。当院は、発生件数が10件未満となっており、結果として良好となっております。また、転倒・転落が発生した際には受傷状況や身体所見を確認し、患者様の状態に応じた診療を行っています。
発生した事例を単に件数として捉えるのではなく、重症度や背景を検証し、今後の診療・安全管理に活かしていくことで、重大な転倒・転落事例の減少を目指しています。

手術開始前１時間以内の予防的抗菌薬投与は、対象459例中458例で実施され、投与率は99.78％でした。
手術部位感染（SSI）の予防には、切開時に十分な抗菌薬濃度を確保することが重要であり、手術開始前の適切なタイミングで投与することが求められます。
未実施となった１例については、患者様の状態・緊急性等の背景により、手術開始前１時間以内の投与が困難であった症例です。
当院では、患者様の状態や手術の緊急度を踏まえながら適切な抗菌薬投与を行っており、今後も周術期感染予防を意識した安全な手術管理に努めてまいります。

入院患者延べ41407人のうち、褥瘡（ｄ２以上）の発生は112件で、発生率は0.27％でした。
褥瘡は、長期臥床や低栄養、循環不全などの複数の要因が重なって発生するため、患者様の全身状態を踏まえた早期のリスク評価と適切な管理が重要です。当院では、皮膚状態や栄養状態、活動性などを総合的に評価し、褥瘡発生リスクの高い患者については、体位変換や除圧、栄養管理など必要な対策を行っています。
今後も患者様の全身状態の変化を的確に把握し、褥瘡の予防と早期対応に努めてまいります。

65歳以上の入院患者2291人のうち、2264人に入院早期の栄養アセスメントを実施し、実施割合は98.82％でした。
高齢患者では、低栄養が治療への反応や身体機能の回復、入院期間などに影響する可能性があるため、入院早期から栄養状態を把握することが重要です。
当院では、入院時の身体状況や食事摂取状況、体重等を確認し、栄養状態に応じて必要な栄養評価を確認し、栄養状態に応じて必要な栄養管理につなげています。今後も入院早期からの栄養評価を継続し、患者の疾患や全身状態に応じた適切な栄養管理を行うことで、治療効果や身体機能の維持・回復につなげてまいります。

入院患者延べ44482人のうち、身体的拘束を実施した患者は12131人で、実施率は27.27％でした。
身体的拘束は、患者様の安全を確保するために必要となる場合がある一方、身体機能の低下や認知機能への影響など、患者様にとってさまざまな弊害を生じる可能性があります。
当院では、患者様の病状や治療内容、転倒・転落やチューブ類の自己抜去等のリスクを総合的に評価し、身体的拘束以外の方法では安全を確保することが困難な場合に、その必要性を慎重に判断しています。また、拘束開始後も患者様の状態を継続的に評価し、可能な限り早期に解除できるよう取り組んでいます。